（株）矢野経済研究所は18日、2020年度の主要住宅設備機器市場（水回り設備、水回り関連設備、創エネ関連設備機器）に関する調査結果を発表した。調査期間は21年8～9月。
20年度の市場規模は、1兆7,637億5,000万円（前年度比6.2％減）と推計した。20年度上半期におけるコロナ禍を背景とした営業活動の制限等の影響が減少の主な理由。下半期以降、リフォーム市場を中心に需要の盛り返しが見られたが、上半期の落ち込みを補えなかった。
21年度の市場規模は、1兆8,242億円（同3.4％増）と予測。コロナ禍で衛生面に対する意識が高まる中、タッチレス水栓や食器洗い乾燥機などの需要増が見られる。また、うがい・手洗いの機会が増えたことにより、洗面空間を見直す動きや玄関に洗面化粧台を新設する動きなどが見られたほか、自宅で調理する機会や入浴時間が長くなっている傾向から、コンロや給湯器の交換需要が堅調に推移。コロナ禍を契機に「衛生」「健康」「巣ごもり」といった観点からの需要が生まれている。
