最新号2011年1月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
2011年の新春号となる今号特集は、21世紀を迎えて10年が経った今、改めて不動産業界を振り返る、特別企画となっております。
新設住宅、中古住宅流通、賃貸管理、マンション管理、オフィスビル、不動産証券化の6分野において、この10年に起きた出来事や不動産業界の対応についてまとめています。
ベテランの方々が今一度振り返るのはもちろん、来年始まる新入社員研修にもどうぞお役立てください！
また、新連載「吉田初三郎のニッポンパノラマ大図鑑[1]鳥瞰図で見る大正・昭和」も始まりました。吉田氏の飛ぶ鳥の目線ごとく斜めに見下ろした絵図は、当時における各地の景観を色鮮やかに、そしてユーモラスに描いています。
12月1日付けで「ユナイテッド・アーバン投資法」が「日本コマーシャル投資法人」を吸収合併しました。
最新情報は、JREIT（不動産投資信託）の一覧ページを更新しております。ご活用ください。
「『家』を作る工場を見に行こう！」の記事を更新しました。
住宅メーカーでは、「自分たちが購入した住宅はどのようにつくられているのか？」という疑問に応えるべく、工場の公開を実施しています。
今回紹介する東北セキスイハイム工業（株）では、各工程はもちろん、住宅に関する耐震、環境などさまざまな知識を知れる「見聞館」を開いています。
記者がユーザー目線に立って見学をしてきました。その模様をご紹介します。
「『情報のオープン化』は、中古住宅流通活性化のキーワード」の記事を更新しました。
不動産流通が活発なアメリカ。物件にかかわる情報が透明かつオープンであることがその根底にあるといえます。
日本でも、不動産は所有から利用の時代に確実に移行してきており、ユーザーの性質が大きく変化するなか、これまでのような閉鎖的な情報開示では、今後の不動産流通は難しいといえます。
アメリカの事例を見つつ、不動産流通業界に必要な「情報のオープン化」について筆者が探っていきます。
Vol.167 ピパとジョージの学校 の記事を更新しました。
広大な自宅敷地の中に学校をつくってしまった夫婦がいます。
アメリカ東部のバーモント州。ジャズミュージシャンの夫ジョージが運営する「手作りギター講習会」や、妻ピパが最近作ったアトリエには、国内はもとより海外からも生徒さんがやってきて、敷地内に設けられた宿泊施設に滞在しながら製作活動をしています。
名家出身でおっとりした「古き良きアメリカ人」を思わせるピパとジョージ夫婦。二人の、自由で、創造性に満ち溢れた暮らしをレポートします。
「待ったなし、業界各社「環境」への取組み（2）」の記事を更新しました。
住宅・不動産事業者の環境への取組みを取り上げる同シリーズの2回目となる今回は、野村不動産（株）の住まいブランド「プラウド」シリーズへの多様な省エネ技術と省エネ設計を標準化した「プラウドエコビジヨン」と、それを搭載した最新物件を紹介します。
「バーチャル展示場、新たな営業の可能性」の記事を更新しました。
情報化社会が進展するなか、ハウスメーカー各社では、インターネットを活用した新たな集客を展開しています。
なかでもトヨタホーム（株）では、母体のトヨタ自動車（株）が展開するインターネットの仮想都市を利用した「住宅展示場」にてアバターを使用した接客を実施しており、集客が好調だといいます。
また、人員や建築のコスト削減、環境面への配慮といった意味でも効果的なよう。具体的な内容をご紹介します。
「賃貸住宅は『あきらめの住まい』？！」の記事を更新しました。
ニューヨーク、ロンドン、パリなどの欧米と東京（首都圏）では、賃貸住宅に対する考え方や住まい方に多くの相違点があるようです。
（株）リクルート住宅総研の調査では、「住まい探しの際に重視したポイント」において、東京は「家賃」がトップだったのに対し、欧米は「部屋や建物の良さ」が重視されていました。
今後の賃貸住宅運営のヒントになるような興味深い調査項目を紹介していきます。
最新号2010年12月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
特集I「活躍する地場企業の戦略を探る」は年末恒例の企画。今年も全国各地で活躍している不動産企業の営業手法や経営戦略をご紹介します！
賃貸管理物件に空室を出さないために、社内に特別チームを組織して対応している企業、定期借地権を活用して良好なコミュニティづくりに取り組み、地域の信頼を得ている企業、過疎化に悩む地域への移住ビジネスに尽力し、これまで地域全移住者の半数を呼び込んでいる企業などなど、各社独自の手法を本誌編集部が取材しています。
そのほか、「iPhone」「iPad」など新型携帯端末の活用事例を紹介した「特集II」、他国の住宅・不動産税制についてアナリストが説明した「解説」など盛りだくさんの内容となっている2010年12月号をどうぞご覧ください！！
Vol.166 シニア対策に希望の光？ の記事を更新しました。
医療費、入院費が高額なアメリカ。いざ病気になったとき、低所得者はどうしたらいいのでしょうか？
低所得のシニアに向けて、アメリカでは州や市レベルでさまざまな支援策を講じています。
病気になったシニアはもちろん、健康を回復したシニアに対し自立するための住宅の提供なども行なっているイリノイ州、シカゴ市の取組みをご紹介します
