野村不動産（株）は9日、テレワーク時代における「個人のパフォーマンス向上因子」に関する調査研究結果を公表した。
同社は企業や有識者とのパートナーシップのもと、新しいオフィスの在り方や価値についての調査研究を実施する「HUMAN FIRST（ヒューマンファースト）研究所」の活動を行なっており、同調査はその一環。法政大学経営学部の永山 晋准教授の協力のもと、企業や個人が持続的に発展するうえで重要となる「パフォーマンス」を向上する要因等について調べた。調査対象はチームで仕事をしている1都3県居住のビジネスパーソン3,091人。2021年1月25・26日に、インターネットで実施した。
同調査における「パフォーマンス」とは、「エンゲージメント」「ウェルビーイング」「クリエイティビティ」に関する設問項目の回答を点数化し、それら3つの指標を標準化後に平均値を取ったもの。
個人環境や組織環境に関する要素と、パフォーマンスとの相関関係を分析。パフォーマンスにプラスの影響を与える要因のトップは「組織の創造性環境要因（組織体制、マネジメント体制等、創造性を発揮する上で必要な環境が整っているか）」。「チームの仕事のパフォーマンス」、「仕事で利用する場所の種類」が続いた。一方、「在宅の頻度」は影響度が0に近しいことが分かった。
また、パフォーマンスが高い層は、「仕事で利用する場所の種類が多い」という結果に。上位25％のパフォーマンス層では、3種類以上のワークプレイスを持つ人が4割に上り、明確な目的意識を持ち、目的に応じてワークプレイスを使い分けていることが分かった。また、「よく移動する」こともパフォーマンス層の特徴であり、特に社内移動がパフォーマンスにプラスの影響を与えることが分かった。
