（一社）日本ツーバイフォー建築協会は、2021年度ツーバイフォー建築自主統計調査（20年度着工分）の結果を発表した。回答社数は271社。
住宅の総着工戸数は5万9,513戸だった。建方別の内訳では、戸建てが42.0％（前年度比4.5ポイント増）、長屋建てが46.3％（同5.1ポイント減）、共同住宅が11.6％（同0.1ポイント増）。
戸建てにおける性能別着工構成比の4年間の推移を見ると、建築物省エネ法基準適合住宅が19年度から増加をはじめ、上昇傾向が続いている。うち長期優良住宅は採用率が17年度より5割を超えてゆるやかに増え続け、20年度は55.6％と、国の発表による認定割合（25.5％）を大幅に上回った。また、住宅リフォーム工事では300万円以上の工事の構成比が年々増加している。
施設系建築物の総着工件数は283件。用途別に見ると、商工業施設114件、医療施設65件、福祉施設58件が多い結果に。中でも医療施設のうち診療所が増加（同30件増）したほか、商業施設では事務所や店舗での採用事例が増えた。
