（株）リクルートの住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは16日、2023年のZEHの認知・導入検討状況等に関するアンケート結果を公表した。調査期間は23年7～8月。調査対象は、1年以内に新築・建て替え注文住宅を建築した人（建築者）および今後2年以内に建築を検討している人（検討者）で、有効サンプル数は3,549件。
建築者（全国）のZEH認知率は79.5％と、22年より2.1ポイント増加した。ZEH認知者のうち、導入を検討した人（「導入した」＋「検討したがやめた」）は69.0％（前年比11.6ポイント上昇）と過去最高を記録。ZEH導入による毎月の光熱費削減の実感額は平均7,754円だった。
25年度省エネ基準適合義務化について、「内容まで理解している」と回答した検討者（全国）は15.5％。30年度ZEH水準義務化を「内容まで理解している」と回答した検討者（全国）は15.8％と、いずれも認知があまり進んでいないことが分かった。
また、建築者（全国）に建築する際に重視した条件を尋ねたところ、直近3年間で上昇率が高い順に、「太陽光発電を搭載すること」（5.1ポイント上昇）、「ZEHであること」（4.5ポイント上昇）、「断熱性・気密性に優れていること」（3.6ポイント上昇）となった。
