「女性が“安心”して“キレイ”に暮らせる賃貸住宅」の記事を更新しました。
自動防犯装置、室内物干設備、ゆとりのある洗面台など、女性がほしいと思う設備は、これまで賃貸物件ではなかなか実現が難しいものでした。
このほど、大和ハウス工業が発売した賃貸商品は、防犯設備を中心につくりこみをしています。相場賃料より多少高くなっても、物件に惚れ込んで即決める入居者が多いとか。
今回は同商品にどのような工夫がなされているのか、住まいにこだわる単身女性が増えるなか、女性の喜ぶ賃貸住宅ののヒントをお伝えします。
「リフォームと仲介の『コラボ』が、中古市場活性化のカギ？」の記事を更新しました。
“リフォームなくして、仲介なし”といわれるほど、仲介現場においてもリフォームの重要度は高まっています。
ただし、その連携にはまだまだ課題が多いのも事実。今回は、リフォーム会社が集まる団体「（社）日本増改築産業協会」の講演会の内容をヒントに、現在のユーザーニーズや課題を浮き彫りにし、今後、中古住宅流通の活性化をより推進していくための解に迫ります。
Vol.183 “アメリカ版縁台” の記事を更新しました。
かつて日本の下町の家々の軒下などには「縁台」が置かれていて、近所の人たちが何気に集まってきては世間話をしたり、涼んだり、花火をしたり…と、ご近所交流の舞台でもありました。
なぜか最近アメリカの住宅にも「縁台」と思しき「椅子」が玄関わきに置かれ、そこでひと休みしたり、子供を遊ばせたり、通りがかりの人と話をしたりする光景が目に付くようになったとか…
プライバシーを守る点では、日本以上に意識の強いアメリカで、果たしてこれはどういう現象なのか…、レポートしてみました
「進化する光熱費ゼロ住宅」の記事を更新しました。
ハウスメーカー各社が取り組む「スマートハウス」。そこには、家の中で使用した電気使用量を測定し表示できる機能などを指す「ホームエネルギーマネジメントシステム（以下、「HEMS」）」の概念が欠かせません。
今回は、積水化学工業が進める「スマート・ハイムナビ」を試験搭載したユーザーの住宅を取材。実際にどのように活用し、どのような点が便利とされているのかを中心に、同社における今後のスマートハウス計画とともに紹介します。
「宅地建物取引主任者資格試験合格コース PCモバイルセット・Web模試」の販売を開始しました。
試験によく出るポイントをパソコン・ケータイ・スマートフォンで効率良く学習できる予想・過去問題集です。「不動産流通研究所Webショップ」からお申込みください。
「大震災対応事例に学ぶ」の記事を更新しました。
東日本大震災では、不動産会社が講ずべき、危機対策・管理がみえてきました。
それは、ツイッターなどの最新デジタル、また手書きの契約書などのアナログ、その双方を活用しながら、進めていく必要があるようです。
そして何より重要なのは、それぞれの「判断能力」と「覚悟」だといいます。今回は現場の不動産会社が実際に講じて良かったこと、また今後の備えておくべきことを中心に紹介します。
Vol.182 “マリアの美しいパティオ” の記事を更新しました。
スペインなどに見られるパティオ（中庭）。アパートの真ん中に自分の理想のパティオを実現したのがメキシコ出身のマリアです。
22歳で子供を連れてシカゴにやってきたマリアは、その後夫に先立たれてからせっせと働き、お金をためて小さなアパートのオーナーに…
花や数々の植栽を植え、池をつくり、住人や近隣の人々もくつろげる空間を作り上げました。 マリアの一代記と言ってもいいでしょう。 美しい中庭をぜひご覧ください
最新号2011年8月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
今号で最終回となる特集「東日本大震災」。今回は視点を変え、大震災の影響を受け、ユーザーニーズはどのように変化したのか？、それに伴い、業界はどう転換していくべきか？、何を求められていくのか？に迫ります。
流通、賃貸、マンション、戸建て、オフィスなど各ジャンルごとに、事業者や有識者に取材。アナリストによるコラムも掲載しています。
また、新連載「宅建業者が知っておくべき『土地』に関する調査義務」では、仲介業務で必須の物件調査・重説について、“土地”に焦点を当て、不動産鑑定士・吉野 伸氏が解説。大震災では建物の崩壊のみならず、地盤に関する問題も多く、仲介現場にも大きな影響を与えました。宅建業者が知っておくべき実務知識は必見です！
「地震で割れた窓ガラス。修理か、改善工事か…」の記事を更新しました。
（社）高層住宅管理業協会が全国の会員社に対し実施した東日本大震災の被災状況のアンケート結果では、8万5,798棟中、大破は0棟、中破は61棟と多くはなかったものの、小破は1,070棟に。しかし、「窓ガラスにヒビ」など「小破」にもカウントされない被害にあったマンション数はかなりの数に上ると推察されます。
東京都23区内に所在する、築37年のとあるマンションもそのような被害にあった分譲マンション。「修理は所有者の自己負担なのか」「管理組合が修繕積立金で補修するか」というようなテーマが持ち上がりました。
本稿では記者が管理組合の修繕に関する説明会に潜入。マンション管理組合の“生の実態”を紹介するとともに、業界として管理組合にできることを模索します。
Vol.181 “シカゴ市は気候異変対策のトップランナー” の記事を更新しました。
今世紀中には、南部ルイジアナ州のような蒸し暑い気候になるだろうと言われているシカゴ市。
同市では、1997年の京都議定書に賛同したデイリー前市長の働きかけにより、積極的に温暖化防止対策が取られ始め、現市長のエマニュエル氏もグリーン化対策を推し進めるなど継続的に取組んでいます。
道路に街路樹を植えたり、透過性の高い新素材を使って再舗装したり、駐車場を芝生にしたり…。同市のさまざまな取組みをレポート！
