Vol.183 “アメリカ版縁台” の記事を更新しました。
かつて日本の下町の家々の軒下などには「縁台」が置かれていて、近所の人たちが何気に集まってきては世間話をしたり、涼んだり、花火をしたり…と、ご近所交流の舞台でもありました。
なぜか最近アメリカの住宅にも「縁台」と思しき「椅子」が玄関わきに置かれ、そこでひと休みしたり、子供を遊ばせたり、通りがかりの人と話をしたりする光景が目に付くようになったとか…
プライバシーを守る点では、日本以上に意識の強いアメリカで、果たしてこれはどういう現象なのか…、レポートしてみました
「進化する光熱費ゼロ住宅」の記事を更新しました。
ハウスメーカー各社が取り組む「スマートハウス」。そこには、家の中で使用した電気使用量を測定し表示できる機能などを指す「ホームエネルギーマネジメントシステム（以下、「HEMS」）」の概念が欠かせません。
今回は、積水化学工業が進める「スマート・ハイムナビ」を試験搭載したユーザーの住宅を取材。実際にどのように活用し、どのような点が便利とされているのかを中心に、同社における今後のスマートハウス計画とともに紹介します。
「宅地建物取引主任者資格試験合格コース PCモバイルセット・Web模試」の販売を開始しました。
試験によく出るポイントをパソコン・ケータイ・スマートフォンで効率良く学習できる予想・過去問題集です。「不動産流通研究所Webショップ」からお申込みください。
「大震災対応事例に学ぶ」の記事を更新しました。
東日本大震災では、不動産会社が講ずべき、危機対策・管理がみえてきました。
それは、ツイッターなどの最新デジタル、また手書きの契約書などのアナログ、その双方を活用しながら、進めていく必要があるようです。
そして何より重要なのは、それぞれの「判断能力」と「覚悟」だといいます。今回は現場の不動産会社が実際に講じて良かったこと、また今後の備えておくべきことを中心に紹介します。
Vol.182 “マリアの美しいパティオ” の記事を更新しました。
スペインなどに見られるパティオ（中庭）。アパートの真ん中に自分の理想のパティオを実現したのがメキシコ出身のマリアです。
22歳で子供を連れてシカゴにやってきたマリアは、その後夫に先立たれてからせっせと働き、お金をためて小さなアパートのオーナーに…
花や数々の植栽を植え、池をつくり、住人や近隣の人々もくつろげる空間を作り上げました。 マリアの一代記と言ってもいいでしょう。 美しい中庭をぜひご覧ください
最新号2011年8月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
今号で最終回となる特集「東日本大震災」。今回は視点を変え、大震災の影響を受け、ユーザーニーズはどのように変化したのか？、それに伴い、業界はどう転換していくべきか？、何を求められていくのか？に迫ります。
流通、賃貸、マンション、戸建て、オフィスなど各ジャンルごとに、事業者や有識者に取材。アナリストによるコラムも掲載しています。
また、新連載「宅建業者が知っておくべき『土地』に関する調査義務」では、仲介業務で必須の物件調査・重説について、“土地”に焦点を当て、不動産鑑定士・吉野 伸氏が解説。大震災では建物の崩壊のみならず、地盤に関する問題も多く、仲介現場にも大きな影響を与えました。宅建業者が知っておくべき実務知識は必見です！
「地震で割れた窓ガラス。修理か、改善工事か…」の記事を更新しました。
（社）高層住宅管理業協会が全国の会員社に対し実施した東日本大震災の被災状況のアンケート結果では、8万5,798棟中、大破は0棟、中破は61棟と多くはなかったものの、小破は1,070棟に。しかし、「窓ガラスにヒビ」など「小破」にもカウントされない被害にあったマンション数はかなりの数に上ると推察されます。
東京都23区内に所在する、築37年のとあるマンションもそのような被害にあった分譲マンション。「修理は所有者の自己負担なのか」「管理組合が修繕積立金で補修するか」というようなテーマが持ち上がりました。
本稿では記者が管理組合の修繕に関する説明会に潜入。マンション管理組合の“生の実態”を紹介するとともに、業界として管理組合にできることを模索します。
Vol.181 “シカゴ市は気候異変対策のトップランナー” の記事を更新しました。
今世紀中には、南部ルイジアナ州のような蒸し暑い気候になるだろうと言われているシカゴ市。
同市では、1997年の京都議定書に賛同したデイリー前市長の働きかけにより、積極的に温暖化防止対策が取られ始め、現市長のエマニュエル氏もグリーン化対策を推し進めるなど継続的に取組んでいます。
道路に街路樹を植えたり、透過性の高い新素材を使って再舗装したり、駐車場を芝生にしたり…。同市のさまざまな取組みをレポート！
「震災後のマンション、関心は『防災・被災時対応』へ」の記事を更新しました。
敷地面積約7.7ha、マンション555戸・一戸建て265戸の計820戸を分譲する大規模開発にも関わらず、第一期販売の分譲マンション222戸が即日完売した「プラウドシティ稲毛海岸プロジェクト」（千葉県美浜区）。
震災を経て、経済の悪化も懸念される中での分譲開始でしたが、その人気の秘密は、そのリーズナブルな価格帯はもちろん、ファミリー層を意識した「コミュニティ形成」、「防災・被災時対策」にあるようです。
今回のレポートでは、発売前に開催されたプレス向け発表会の模様とともに、物件の特徴を紹介します。
「復元する力『レジリアンス』に富んだ社会づくりを」の記事を更新しました。
東日本大震災を受けて、「今後何が必要か」。回復力、復興力―「レジリアンス」がキーになると、環境ジャーナリスト・枝廣淳子氏は指摘します。
同氏が被災地ボランティアを通じて見えてきた、エネルギーのあり方、そして社会・経済における「多様性」「冗長性」の必要性など、長期的にみて今、企業は何を考えるべきか、していくべきなのかを紹介します。
