「ワーキング・ママをサポートする住宅とは？」の記事を更新しました。
現在の共働き世帯は、1992年と比較すると約2倍。子供ができても働き続けたい女性が増えているのと同時に、昨今では、不景気のあおりを受けてさらなる増加を見せています。しかし、現実では、仕事と子育ての両立は時間や体力の問題があります。
（株）新日鉄都市開発の「ワーキング・ママ支援プロジェクト」は、ワーキング・ママを応援すべく、実態を調査。それにもとづいた問題を浮き彫りにしたうえ、ワーキング・ママに実際住みたい「住空間」の提案を求めました。そこには、家事をスムーズにできる、子供のとの交流がしやすくなるといった、たくさんのアイディアが詰まっていました。
今回はそのアイディアをもとに考えた間取りを導入した分譲マンション「ザ・ミッドランドアベニュー」を中心に紹介していきます。
「そのとき、まちが消えた」の記事を更新しました。
東日本大震災が発生して1ヵ月。津波の被害として多く報道された「宮城県気仙沼市」に記者が入りました。
足を踏み入れる前は不動産業界誌の記者として「建物の被害状況を克明に伝えること」を理念とし、ある意味そういった状況を淡々と伝えることを想定してしたといいます。しかし、一歩、中心地に足を踏み入れた途端その思いは打ち砕かれることに…。
そのあまりの“爪痕”は、「まち」があったことさえもわからなくなるような状態で、記者は震えが止まらなかったといいます。住宅の基礎は根こそぎもぎ取られ、アパートの鉄骨は飴のように曲がる…、また、たった数mの高低差で被害状況が大幅に異なってもいました。
そのなかでもその地を愛する住民、救援する自衛隊、そして不動産会社は一歩ずつ復興のために前進していました。「まちのため、被災者のため歩みを止める訳にはいかない」と語る不動産会社社長の笑顔は、何物にも変えがたいものだったといいます。
首都圏はもちろん、被災地でも少しずつ日常を取り戻しはじめている場所もあります。しかし、余震も続く不安な中、いまだ「死と隣り合わせ」の状態から、立ち上がろうとしている人たちがたくさんいます。
震災から1ヵ月経ったこの日に、改めてお亡くなりになられた方々に哀悼の意を捧げるとともに、被災地の一刻も早い復興をお祈りしたいと思います－黙祷。
「築80年を経て、なおも人気の“プレミアム”マンション」の記事を更新しました。
ロスアンゼルスのロングビーチにあるコンドミニアム「ヴィラ リビエラ（以下、リビエラ）」。その築年数は80年にのぼりますが、それでもなお、若年層を中心に人気を集めています。
「国定歴史建造物」にも指定されている同物件は、日本のように地震や台風などの被害にあわないという理由もありますが、古いものの良さを尊重し、建物を富と文化的価値を産み続ける資産ととらえ、それを生かし続けようとする「居住者」の思いが、高い評価につながっているといいます。
日本もストック活用が重要な課題となるなか、造る、保つ、魅せながら（楽しみながら）住む、売る、買うという好サイクルを実現するヒントを同物件の見学で見出しました。
Vol.176 “ピンクからグリーンへ” の記事を更新しました。
6年前、アメリカニューオーリンズを襲ったハリケーン「カタリナ（カトリーナ）」のことはまだ記憶に新しいでしょう。
あの災害の際、ちょうど映画の撮影で現地にいた俳優のブラッドピットが立ち上げた救済組織があります。その名は「Make it right」。
同組織は、建築家に呼びかけ「ピンクプロジェクト」をスタート。同地でも最も被害が大きかったロウワーナイン地区で被災者のための住宅建設を行なっています。
今回は、その「ピンクプロジェクト」をレポートします。
最新号2011年5月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
不動産営業にとってITツールは今や不可欠のものになっています。しかし、本来不動産業はサービス業。人と人の触れ合い、信頼があってこその商売です。 ITツールを駆使しての情報提供やコミュニケーションも大切ですが、最後にものを言 うのは「人」の力であることは、昔も今も変わっておりません。
今号では、こういう時代だからこそ、顧客や地域とのつながりを維持・強化するために、各社、 各人が取り組んでいるさまざまな手法を紹介します。
なお、東日本大震災に関する特集は、6・7月号で組んでいきますので、そちらもどうぞご覧ください。
「『孤立化を防げ！』～高齢被災者支援でスタッフが奮闘」の記事を更新しました。
東日本大震災の被災地である福島県福島市にある「社会福祉法人とやの福祉会」。以前「月刊不動産流通」で取材をした同会から力強い復興支援の様子をご一報いただきました。
同地区は津波の被害はなく、甚大な二次被害にはあいませんでしたが、現在、津波の被災者や原発事故に伴う退避者が他市町村から続々と避難してきており、同会もこれまでに70人余りの避難者を受け入れ、対応に追われています。避難者の平均年齢は70歳代後半で、最高齢者は97歳というなか、阪神・淡路大震災で問題になった高齢者の孤独死や自殺などが起きないよう、職員総出で対応されているとのこと。
そのなかで地域全体で高齢者情報を共有できていないなど課題も浮き彫りになってきました。今後、大震災を踏まえた高齢者向けの住宅づくりを進めていくという同会。その震災復興への力強い働きかけをどうぞご覧ください。
「東日本大震災、『管理会社の対応に“心”温まる』」の記事を更新しました。
2011年3月11日に起きた「東北地方太平洋沖地震」。東北エリアを中心とした東関東に大きな爪痕を残しました。
そして、首都圏の中でも湾岸エリアにおいて、液状化の被害が深刻です。なかでも千葉県浦安市はその影響が大きく、いまだにライフラインが復旧できていない所もあります。
今回は、テレビなどでも多く報道されている「新浦安」の分譲マンションに住んでいる被災者の方にインタビューする機会を得られました。そのお話は、被災体験の大変さよりもマンション管理会社の対応にとても感謝しているというものでした。
当サイトをご覧頂いている不動産会社の皆様のなかでも、現在、管理物件や入居者のご対応など、大変でおられる方が多くいらっしゃることと思います。この記事がほんの少しでも励みになれば…幸いでございます。
「『高齢化』『コミュニティ』がキーワード」の記事を更新しました。
先般起きた東日本大震災では、被災エリアでも建物にさほど影響がなく、そのまま暮らせる状態の場合、マンションにおける管理能力やコミュニティ機能が重要だったという話を聞きます。
今回紹介するマンション管理会社・大京アステージの取組みは、居住者同士はもちろん、同社と居住者とのコミュニケート促進にもつながるほか、同社が新たに開始した「高齢化対策」は、災害時に高齢者の孤立化を防ぐことにもつながるのではないでしょうか。
「管理業＝サービス業」といち早く謳ってきた同社では、日ごろどのような「仕掛け」をしているのか。どうぞご覧ください。
Vol.175 “博愛精神に富むアメリカ人 の記事を更新しました。
アメリカでは、募金活動やボランティア活動が活発に行なわれています。
今回の日本の東北地方太平洋沖地震でも、災害の報道がアメリカのテレビで流された直後から募金や寄付を呼び掛ける活動が始まったとのこと。
小さい頃からボランティア活動などに参加し、自然にそうした行為が身についていくようです。
お金持ちはお金持ちなりに、そうでない人はそれなりにできることをそれぞれが行なう…。そうしたアメリカ人の博愛精神をレポートします。
