Vol.173 “サステーナブルな家って？ の記事を更新しました。
持続可能な家…。
今、アメリカの新進建築家が注目しているのが「プレハブ住宅」だとか…。
その合理性に目をつけた建築家と建設会社がタイアップして、個性的かつ魅力的なプレハブ住宅が生まれているそうです。
「サステーナブル」をキーワードに、新しいマーケットに成長するのかどうか。現状をレポートします
「創造性で『日本経済を元気に』」の記事を更新しました。
国際競争力が低下している日本。その突破口として「創造性」があげられています。
東京急行電鉄（株）など6社が発起人企業となって10年8月に設立された「クリエイティブ・シティ・コンソーシアム」は、「二子玉川」の再開発エリアにおいて「創造都市」のあり方を検討。その一環としてオフィスビルの一角に活動拠点を設けました。
同グループの会員企業はもちろん、さまざまな企業や個人、地域住民が交流しながら、さまざまなアイディア・経験・資源が集結させ、近未来にどのような働き方やライフスタイルを望むのかを研究していきます。
本稿では、同グループのフォーラムや活動拠点の取材をもとに、同活動について紹介します。
「『都心』『大規模』『再開発』というプレミアム」の記事を更新しました。
首都圏の新築マンション市場が復興するなか、「大規模」「タワー」「再開発」といえば、人気分譲マンションの代表的キーワードですが、いまだそれは継続のようです。
池尻大橋という成熟したまちに誕生する「クロスエアタワー」（東急不動産ほか）。都心にタワーマンションというだけで希少性が高いですが、このロケーションを最大に生かしたプランニング、そして国道沿いというデメリットをカバーするさまざまな仕かけが施されています。
Vol.172 “サステーナブル”って何のこと？ の記事を更新しました。
最近よく聞く言葉「サステーナブル」「サステーナビリティ」。
直訳すると「持続可能」ということだそうですが、エネルギーや環境問題に使われるときには、半永久的に長く続けられ、再利用が可能な場合のときの表現として使われます。
長く「大量生産」「大量消費」の代名詞のようだったアメリカが、最近大きく変わり始めました。
「サステーナブル」をキーワードに、今のアメリカ人の生活意識、消費意識の変化を探ります。
最新号2011年3月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
前号（前編）では、高齢者住宅の絶対数不足の現状とその解消を目的にした国の新施策などを紹介した編集部レポート「検証 高齢者住宅 ～市場拡大の条件は」。
後編となる今回は、高専賃、介護付き有料老人ホームなど、多種多様な高齢者向け住宅事業に取り組む企業、自治体等を紹介し、今後の市場拡大に向けた課題や高齢者住宅の方向性を探ります。
また、解説では、ホームページ運用やITツール活用のうえで発生する「今さら聞けない」疑問を最新の時流をふまえたうえで専門家によってわかりやすく説明していただきました。
どうぞご覧ください！
「宅地建物取引主任者資格試験合格コース」「登録講習」の通信教育講座の申込受付を開始しました。
宅建講座では、お忙しい皆様でも“ムリのない”カリキュラムで“ムダなく”習得できるほか、疑問・質問は「宅建相談室」でサポートいたします。
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「こんなときどうする？ 不動産トラブル（1） ～家賃滞納者に明け渡してもらうには～」の記事を更新しました。
2009年の発行以来、根強いご支援をいただいているムック本『知っておくと役に立つ！ 判例で納得 不動産トラブルQ＆A』。
家賃滞納、重説、瑕疵担保、相続など、不動産業務に関わる判例をもとに「こんなトラブルがあったらどうすればいいのか」という疑問を弁護士先生に答えていただいています。
そこで、当誌から時節に合った判例をピックアップ、シリーズでご紹介していきます。
第1回目は、入居者の入れ替わりが多くある賃貸シーズンに備えて「家賃滞納」について取り上げます。
「渋谷に新たなスポットが誕生」の記事を更新しました。
1956年の誕生以来、文化・ファッションなどの最新スタイルを発信してきた「東急文化会館」。2003年老朽化等に伴い一度その幕を閉じていますが、今春、新たな商業施設「Shibuya Hikarie（渋谷ヒカリエ）」として生まれ変わります。
文化会館のコンセプトを引き継ぎながら、渋谷というまちの特性に合わせた、フレキシブルなミュージカル劇場「東急シアターオーブ」や、若手アーティストやクリエイターの表現の場「クリエイティブラボ」などを用意。変わり続けるまち「渋谷」において、同施設はどのような役割をめざしているのか…。同施設の概要とともに紹介します。
Vol.171 アリゾナ銃撃事件と不動産エージェント の記事を更新しました。
先日、アリゾナ州ツーソン市で起こった下院議員銃撃事件は衝撃でした。
狙われた議員ばかりか、周囲にいた一般市民（しかも子供を含む）まで一瞬にして命を奪われるという悲惨な出来事で、「銃社会」アメリカの怖さを改めて知らされる結果となりました。
移民法強化の景況か、健康保険法が原因か、政治的に加熱しやすい土地柄といわれるアリゾナだけに、その発火点についてはさまざまな憶測が飛び交っていますが、いずれにしても、「銃」の一発で平和な日常が失われてしまうという危険を常にはらんでいる「アメリカ」という国。どんなことが起こっても不思議ではないのかもしれません。
不動産の営業現場も常に危険と隣り合わせ。そんな中でのエージェントの防御策や取組みをレポートします。
