「『高齢化』『コミュニティ』がキーワード」の記事を更新しました。
先般起きた東日本大震災では、被災エリアでも建物にさほど影響がなく、そのまま暮らせる状態の場合、マンションにおける管理能力やコミュニティ機能が重要だったという話を聞きます。
今回紹介するマンション管理会社・大京アステージの取組みは、居住者同士はもちろん、同社と居住者とのコミュニケート促進にもつながるほか、同社が新たに開始した「高齢化対策」は、災害時に高齢者の孤立化を防ぐことにもつながるのではないでしょうか。
「管理業＝サービス業」といち早く謳ってきた同社では、日ごろどのような「仕掛け」をしているのか。どうぞご覧ください。
Vol.175 “博愛精神に富むアメリカ人 の記事を更新しました。
アメリカでは、募金活動やボランティア活動が活発に行なわれています。
今回の日本の東北地方太平洋沖地震でも、災害の報道がアメリカのテレビで流された直後から募金や寄付を呼び掛ける活動が始まったとのこと。
小さい頃からボランティア活動などに参加し、自然にそうした行為が身についていくようです。
お金持ちはお金持ちなりに、そうでない人はそれなりにできることをそれぞれが行なう…。そうしたアメリカ人の博愛精神をレポートします。
3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震で被災された方々に心よりお見舞い申し上げますとともに、お亡くなりになられた方々に哀悼の意を捧げます。
また、被災地の救援や支援のためご尽力されている方々へ、深い敬意を表します。
被災地の一刻も早い復興をお祈りいたします。
「『長寿命マンション』を実現する新工法を開発」の記事を更新しました。
「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が施行されて1年半以上経ちますが、20年ほど前から「300年住宅」を提唱してきた会社が福岡にあります。福永博建築研究所は、「300年住宅コンソーシアム」として、マンションプロジェクトを進めてきましたが、そのうちの1棟がこの程竣工しました。
「平成21年度 長期優良住宅先導的モデル事業」にも採択された同プロジェクトとは一体どういったものなのか、記者が現地を取材。将来の修繕を見越し、徹底的に計算された「外配管」システムの採用のほか、「内壁」「外壁」などにおけるさまざまな技術をどうぞご覧ください。
Vol.174 “超！サステーナブルなパッシブハウス の記事を更新しました。
建物をまるで魔法瓶のような気密構造にし、暖房、冷房、給湯、換気、照明などのエネルギーをほとんどゼロと言って良いほど抑えてしまうシステムを備えた家――パッシブハウス。
特に断熱の工夫がポイントで、壁厚は通常の3倍、玄関ドアも2重というほど。建築コストは当然高くなりますが、その分光熱費を8分の1にまで抑えられるとあって、ドイツをはじめヨーロッパ各国では認知度も高く実用化が進んでいるとのことですが、アメリカではまだまだ途上です。
しかし、建築業界などの関心は高く、講習会やコンフェランスも開かれるようになってきました。
「パッシブハウス」とはどういうものか、レポートします。
最新号2011年4月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
今号の特集は、毎年恒例の企画「どうなる？ 2011年の不動産市場」です。
マンション、戸建て、流通、賃貸、オフィス、リフォームなど、昨年は一部明るい兆しの見えた業界もありましたが、今年度はどう推移していくのでしょうか？首都圏で大手企業がリードする新築マンションの動向は？若年層を中心に注目が集まる中古流通は？など、各専門家に解説していただきます。
また、新連載「わが社のeco活」も始まります。不動産・住宅業界の環境に対する意識もここ数年で急速に高まってきました。これから産業が発展していくためには環境対策は必要不可欠な要素です。今後、さまざまな分野の企業にご登場いただきます。第1回目は、環境への取組みとして業界における第一人者といえる「積水ハウス」に取材しています。
「マンションの新しい価値づくりへ」の記事を更新しました。
今年1月2日、三菱地所（株）グループと、藤和不動産（株）が統合し、新たなマンションデベ「三菱地所レジデンス（株）」が誕生しました。「供給戸数業界ナンバー1」となった同社が、供給していく「マンション」とはどういうものなのか…。
これまでの三菱地所、藤和不動産の取組みを検証するとともに、新ブランドの実態を紹介します。
Vol.173 “サステーナブルな家って？ の記事を更新しました。
持続可能な家…。
今、アメリカの新進建築家が注目しているのが「プレハブ住宅」だとか…。
その合理性に目をつけた建築家と建設会社がタイアップして、個性的かつ魅力的なプレハブ住宅が生まれているそうです。
「サステーナブル」をキーワードに、新しいマーケットに成長するのかどうか。現状をレポートします
「創造性で『日本経済を元気に』」の記事を更新しました。
国際競争力が低下している日本。その突破口として「創造性」があげられています。
東京急行電鉄（株）など6社が発起人企業となって10年8月に設立された「クリエイティブ・シティ・コンソーシアム」は、「二子玉川」の再開発エリアにおいて「創造都市」のあり方を検討。その一環としてオフィスビルの一角に活動拠点を設けました。
同グループの会員企業はもちろん、さまざまな企業や個人、地域住民が交流しながら、さまざまなアイディア・経験・資源が集結させ、近未来にどのような働き方やライフスタイルを望むのかを研究していきます。
本稿では、同グループのフォーラムや活動拠点の取材をもとに、同活動について紹介します。
