「vol.387 将来は砂浜が無くなる⁉ 知られざるワイキキのビーチ事情【アメリカ】」配信しました。
ハワイの一大観光地である「ワイキキビーチ」は、人工的に作られた砂浜だとご存知でしょうか？ 風光明媚なこのビーチを保全するため、ハワイ州が取り組む「サンドプロジェクト」について、現地ライターが紹介します。
「需要高まる『音楽マンション』」を配信しました。特定の入居者層をターゲットとした「コンセプト型賃貸」が注目を集める中、越野建設（株）は区のコンサートホール等を施工した経験・ノウハウを生かし、「音楽マンション」を開発しています。施工時の工夫はもちろん、長期入居の促進に向けては、「音楽マンションらしい」ソフト面でのサービスも…。
「月刊不動産流通2021年12月号」好評発売中です。特集「『人の死の告知』どう対応する？」では、10月8日に国土交通省が公表した「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」のポイントと、行政担当者のコメントを紹介。今後の対応について、宅地建物取引事業者から話を聞きました。編集部レポートは「仲介時の災害リスク情報提供」。住宅を購入・賃貸するに当たり災害リスクを知っておきたいというユーザーが増加する中、不動産事業者はどのように対応するべきか、水害被災地をはじめとする各地の不動産事業者に取材。ハザードエリアでの不動産流通の現状や、顧客の動向、情報提供の方法について聞きました。
「vol.386 古都ウィーンのまち並みを守る環境対策【オーストリア】」配信しました。
広大な領地を有したハプスブルク帝国の首都として、栄華を極めた中欧の古都ウィーン。歴史ある建物が魅力的な一方で、そうした物件は断熱性能が低く、石油がガス等の暖房器具を使用するため環境負荷も大きい。建物保全の観点から簡単には手を入れられない中で、ウィーンが行なっている環境対策について紹介していく。
「社員が会社に来たくなる」を更新しました。ニューノーマルな働き方の実現や、スタッフのパフォーマンスを最大限に発揮できるABW要素の体現等のテーマを引っさげ21年夏に完成した、三井デザインテックの新オフィスをレポートします。コロナ禍なのに社員から、「会社に行きたい」との声が挙がる、そのオフィスとは…？
「沿線の“地域愛”を醸成する」配信しました。
少子高齢化や人口減少が進む中、電鉄系会社では沿線地域の魅力を積極的に発信し、顧客をまちに定着させることが重要となってきます。独自性のある広告展開でそれに挑む、小田急不動産（株）の取り組みを取材しました。
「月刊不動産流通11月号」好評発売中です！
特集：地場不動産会社のまちおこしでは、少子高齢化などの影響から活気を失ってしまったまちを盛り上げるために奮闘する不動産事業者の取り組みを取材。解説：増えるサイバー犯罪 ～セキュリティ対策は大丈夫？～では、テレワークの増加に伴い高まる情報漏洩のリスク等について、専門家による解説を掲載します。不動産流通研究所オンラインショップから試し読み、ご購読いただけます。
「英領時代のコロニアル建築めぐり 【マレーシア】」配信しました。
首都クアラルンプールは、開発から140年余りと比較的若い都市です。今でもイギリスの植民地時代に建てられた建築物がまちに残っており、その歴史に思いを馳せることができます。同地の代表的な植民地建築物について、現地ライターが紹介します。
「月刊不動産流通2021年10月号」が好評発売中です。試し読み・ご購入はショップサイトから。
特集は『不動産営業の「エージェント制」』。多様な働き方の実現等を背景に、日本においても「エージェント制」が徐々に普及しています。今回は、「エージェント制」を導入している不動産事業者に、導入の経緯や効果、エージェントの現状等を取材しました。
解説『キャッシュレス決済 今さら聞けないメリット・デメリット』は、連載コーナー「不動産事業者と地域金融機関のWin-Winな関係にむけて」の執筆者である沼津信用金庫参与の佐々木城夛氏にご解説いただきました。
