アットホーム（株）等の不動産情報サイト運営会社で構成する不動産情報サイト事業者連絡協議会（RSC）は24日、都内で研修会を実施し、「不動産情報サイト利用者意識に関する調査」の結果を公表。同会幹事で（株）リクルート住まいカンパニーSUUMO編集長の池本洋一氏が調査結果を解説した。
過去1年間のうちに、インターネットで自身が住む目的で賃貸または購入する不動産物件情報を調べた人を対象に、同協議会と会員各社のサイトなどで調査。有効回答人数は1,651人。
物件を調べる際に使ったものについては、「PC」が36.9％（前年比19.2ポイント低下）したのに対して、「スマートフォン」が91.9％（同17.7ポイント上昇）と大きく上昇。賃貸・売買共にスマホという回答が90％を超え、物件探しにおいて存在感が増している。
契約した人に対して、検討物件の種別を聞くと、賃貸では「賃貸アパート」が79.5％（同2.0ポイント上昇）、「賃貸マンション」が78.8％（同2.4ポイント低下）、「賃貸戸建て」が22.8％（同1.8ポイント低下）。一方で売買は、「新築分譲戸建て」が59.2％（同7.1ポイント上昇）、「中古（既存）戸建て」が48.1％（同4.2ポイント上昇）、「新築分譲マンション」は42.9％（同9.2ポイント低下）、「既存マンション」は46.2％（同3.4ポイント低下）と大きく傾向が変化した。池本氏は、「マンションは用地競争や人材不足、都心偏重などによって直近3年で平均価格が約3割上昇しているのに対して、戸建てはほぼ変化がない。そうした傾向をユーザーが感じ取っているのでは」と分析した。なお、土地は20.9％（同1.2ポイント低下）。
不動産会社に物件の問い合わせをした平均件数は、賃貸が5.1物件（同0.2物件増）、売買が6.0物件（同0.9物件増）。訪問した会社数は賃貸が2.3社（同0.2社増）、売買が3.1社（同0.7社増）。両設問とも、これまで減少傾向が続いていたが、今回は歯止めがかかった。検討期間の長期化の傾向もみられ、住まい探しを始めてから契約までかかった期間を聞いたところ、3ヵ月以上かかった人の割合は賃貸では13.3％（同12.8ポイント上昇、売買では44.2％（同23.3ポイント上昇）。売買では6ヵ月以上の長期検討が24.6％に達した。
