最新号2015年11月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
2015年1月で「阪神・淡路大震災」の発生から20年目となる。当時自らも被災しながら被災者への住居の提供やまちの復興に尽力された地元の不動産事業者に集まっていただき座談会を開催。罹災時の救済活動やまちの復興までを振り返るとともに、今後の災害対策やまちづくりへの課題についても語っていただきました。また編集部レポートは、女性目線の空間づくり、本格ログハウス、猫中心の住空間など…、オーナー独自のこだわりで満室稼働を実現している賃貸住宅を紹介する第2弾！是非ご覧ください。
「広島土砂災害、不動産業界はどう動いたか”」の記事を更新しました。
近年、あちこちで発生している自然災害。住宅が自然災害によってあっという間に消滅してしまうといった映像も度々目にするようになりました。不動産業界団体では、各都道府県と災害協定を結び、災害で住む場所を失った人のために空き屋情報の提供や入居手続きの業務を行なうなどの支援を行なっています。そこで今回の記者の目では、記憶にまだ新しい今年8月、豪雨により広島市内の住宅街で大規模な土砂災害が発生した際、実際に各団体・民間企業がどのような支援を行なったのかについてレポートするとともに、そこから見えていた課題についても探っています。どうぞご覧ください。
Vol.262 “改築と景観との密接な関係” の記事を更新しました。
景気回復傾向が強まるアメリカでは、住宅流通も活性化の兆しが見られ、それに伴って、売主や買主のリフォームニーズも高まってきているようです。
個人主義とか自己主張が強いと言われるアメリカ人も、住宅面では個性を強調した外観より景観や資産価値を尊重する傾向が…。そんな中古住宅リフォームの現状をお伝えします
「エコを本気で考えた！元環境省職員のある賃貸オーナーの挑戦”」の記事を更新しました。
太陽光発電システムやHEMSを導入した分譲住宅はお馴染みになってきましたが、最近では太陽光発電システムを導入した新築アパートの供給率も増えてきているようです。ただし、これは全量買取制度を利用したオーナが売電するために設置することが多く、入居者が恩恵を受けながらエコ生活ができるような賃貸住宅はまだまだ、のようです。今回の記者の目では、かつて「環境政策」を推進する立場にあった元環境省職員が建てたエコ賃貸住宅をレポートしつつ、エコ賃貸住宅の普及の課題についても探っています。どうぞご覧ください。
「スパやエステの建築家が、吉祥寺に癒しの家”」の記事を更新しました。
今ではすっかりおなじみとなったスパ付のホテルや旅館。その先駆けとしてスパの設計からコンサルティングまで幅広く手掛けてきた建築士事務所が作った賃貸マンションが吉祥寺に誕生したそうです。
今回の記者の目は、そんな数多くの癒しの空間を演出してきた建築家が作る住宅とはいったいどのような工夫やしかけがなされているのか、レポートしています。どうぞご覧ください。
Vol.261 “蔦にからまる話” の記事を更新しました。
「アイビールック」とか、「アイビーリーグ」とか…「蔦の絡まるチャペルで～」という歌も。 「アイビー（蔦）」がなぜ名称になっているのかご存知ですか？
今回は「蔦」にまつわるお話しあれこれ。
最新号2014年12月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
特集「活躍する地場企業の戦略を探る―2014」は、全国各地で活躍する不動産会社12社を訪問。貸スペース、シェアハウス、町屋再生、空き家管理等の新ビジネスに挑戦する企業や、開業医、サーファー等にターゲットを絞った営業に徹する企業、相続コンサル等専門ノウハウを活用する企業などなど。独自の取り組みを紹介。是非ご覧ください。
「闘病生活を支える“親子のための家”」の記事を更新しました。
子供が重い病気にかかり、遠方で長期にわたる闘病生活を送らねばならなくなった時、負担となるのは治療費だけではありません。というのも付き添いの家族は病院には宿泊できないため、どこかに滞在場所を確保しなければならないケースがあるからです。そこで、そのような家族を支援しているのが認定NPO法人ファミリーハウス。家族の経済負担を軽減すべく、家族の滞在施設を運営しているそうです。その支援の輪はいまや不動産会社にも広がってきているよう。今回の記者の目は、ファミリーハウスの活動やその支援に加わった不動産業者さんの取り組みついてレポートしています。是非ご覧になってください。
Vol.260 “窓が「めだま」商品（！）という改築の提案” の記事を更新しました。
窓は家の印象を決める大きな要素。「大きな窓と～、小さなドアと～」なんて歌もありましたね。
四角い窓にこだわらない！いろんな窓のお家をレポート。
「「団地再生」が各地で加速」の記事を更新しました。
民間企業や大学と連携して、リノベーションを行ない団地再生の取り組みを活発化させている全国の（独）都市再生機構。さまざまなアイディアを取り入れ、リノベーションを施すことで、従来の団地のイメージを見事に払しょくし、高反響を得ているようです。今回の記者の目では、京都と北九州のUR賃貸住宅の取り組み事例を中心にレポート！どうぞご覧ください。
