Vol.222 “居間とダイニングルームは「恐竜」” の記事を更新しました。
アメリカの新築住宅から消えつつあるのが、「居間」と「ダイニングルーム」だそうです。
人々のライフスタイルが大きく変わり、また多様化する中、家族や友人との過ごし方も激変。それとともに、求められる“すまい”の形も変わってきているのです。
では、どんなスタイルの住宅が人気を呼んでいるのか…。レポートしました。
「インテリアで“魅せる”。賃貸再生手法」の記事を更新しました。
空き家が増加している賃貸住宅において、不動産会社やオーナーは、リノベーションやユーザーによる一部改装をするなど、さまざまな対策を実施しているようです。そんな中、スウェーデンの人気家具メーカーとコラボし、コーディネートした賃貸住宅をオープンルームとして公開、それによって集客力をアップしようという試みがあるそうです。対象となったのは、築20年、和室や低い天井、区切られた間取り、そして大きくり出す梁や柱といったデメリットが大きい居室。それをあえてコーディネートしたのだそうです。
一体どのようなコーディネートがなされたのでしょう。今回は、部屋の特徴を生かし、デメリットをメリットに変えてしまった手法についてレポートしています。参考になるところがあるかもしれません。どうぞご覧ください。
最新号2013年4月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
今月の特集は、毎年恒例の「不動産市場」についてです。2013年の不動産や住宅市場はどのようになっていくのでしょうか。
マンション、戸建、中古住宅、賃貸住宅、住宅リフォーム、競売、リゾート、物流、オフィス、証券化…。各分野のアナリストがそれぞれの市場の動向を分析、今後を予測しています。さらに今年の「キーワード」も解説!是非ご覧になってください。
「地域・社会貢献を目指すCRE戦略」の記事を更新しました。
企業不動産の管理、運用を通じて経営資源の最適化を目指すCRE戦略。その一例としては、遊休不動産を売却する、もしくはオフィスビルや賃貸マンションを建設するなどの選択肢がありますが、そうではなく、遊休地に高齢者向け優良賃貸住宅(高優賃)を建設した企業があるそうです。
その提案を行なったのがCRE戦略支援に力を入れている日本土地建物(株)だそうですが、なぜ同社は高優賃の建設を提案したのでしょう。すでに竣工済みの高優賃を紹介するとともに、同社が行なったCRE戦略提案についても取材しています。どうぞご覧ください。
Vol.221 “空飛ぶホワイトハウス” の記事を更新しました。
アメリカ大統領専用機「エアフォースワン」。
映画などにも時折登場しますが、中はまるでホテルかオフィスのようにさまざまな機能が備え付けられています。
空飛ぶホワイトハウスとも言われ、飛びながらも大統領としての執務をこなし、またプライベートなひと時も過ごすことができる。いったん事あれば、攻撃から大統領の身を守るための機能も万全。 そんな飛行機の内部をレポートします
Vol.220 “合理的なモノ処分法” の記事を更新しました。
一生に5~6回は引っ越すというアメリカ人。
引っ越しと言えば、誰もが苦労するのが不要になったものの始末ですが、引越しのたび、アメリカの人たちはどうしているのでしょうか?
さすが合理的な国民性といいますか、いろいろと「無駄」を出さない仕組みやビジネスができているようです。その実態をレポートします。
最新号2013年3月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
地震、台風、インフルエンザ…。災害時や緊急時にでも事業を復旧・継続させるための企業の備え「事業継続計画(BCP)」の策定の必要性が、東日本大震災以降、強く認識されつつあるようです。とはいっても中小企業などでは、日々の仕事に追われてなかなか対策に着手できずにいるというのが実情のようです。
そこで、今月の特集では、中小不動産企業における「BCP」策定の必要性とそのポイント、注意点などを野村総合研究所のコンサルタント、山口隆夫氏が解説、また、いち早く防災対策などを強化し始めた各社の取り組みについて紹介しています。どうぞご覧ください。
「初心者オーナー、自然派戸建賃貸で勝負!」の記事を更新しました。
人口減、少子高齢化、空き家・空室増など、賃貸経営は非常に厳しい時代です。そんななか、当記事では新規に賃貸経営に参入したある賃貸オーナーの取り組みに着目しました。
「相続した土地を何とかしなければ、しかし賃貸経営が厳しい今、どういった物件を建てるべきか…」。悩みに悩み、さまざまな角度から検討した同オーナーは、最終的に「自然派戸建賃貸」を建てました。
そこにはリスクや将来性を踏まえた工夫がつまっています。どうぞご覧ください。
「「日本橋再生計画」東の玄関口に、先進的環境ビル竣工」の記事を更新しました。
東日本大震災以降、災害などの緊急時でも事業を継続するための計画、BCPについて強化する企業が増えています。そんな中、官民地元一体となり開発が進められている「日本橋再生計画」の一環で、三井不動産とアステラス製薬が共同でオフィスビルを建設。このビルの最大の特徴は、災害などの緊急時でも72時間事業を継続させる対策を施したこと、専用部のLED化をはじめ、さまざまな環境対策がなされているというものだそうです。
今回は同ビルを取材、BCPや環境対策についてどのような取り組みがなされているのかなどをレポートしています。どうぞご覧ください。