お知らせ 2012/7/6
「海外トピックス」更新しました
Vol.206 “オランダの町家が民宿（B&B）に？” の記事を更新しました。
前回に続く、オランダレポートの続編。
ヨーロッパを旅する欧米人の多くが利用するのが「B&B」と呼ばれる宿泊施設。
小さな個室にベッドがあるだけの部屋と、朝食が付くというものですが、家庭的な雰囲気が長期の旅行者には人気のようです。
オランダの都市で、そんなB&Bに滞在したレポートをご紹介します。
Vol.206 “オランダの町家が民宿（B&B）に？” の記事を更新しました。
前回に続く、オランダレポートの続編。
ヨーロッパを旅する欧米人の多くが利用するのが「B&B」と呼ばれる宿泊施設。
小さな個室にベッドがあるだけの部屋と、朝食が付くというものですが、家庭的な雰囲気が長期の旅行者には人気のようです。
オランダの都市で、そんなB&Bに滞在したレポートをご紹介します。
最新号2012年8月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
かつては、「入りづらい」などと言われた不動産店舗ですが、最近では、おしゃれで、モダンで、スマートな店舗が各所で見られるようになっています。
2006年からスタートし今回で4回目となったこの特集ですが、今回は6社に取材。単に見た目だけではなく、顧客ターゲットに合わせたデザインや、集客効果を狙う工夫など、それぞれの店舗の取り組みを紹介しています。
また編集部レポートでは、犯罪に加担しないようにという社会の動きの中で、犯罪による収益の移転防止に関する法律や、全都道府県における暴力団排除条例の施行で本人確認の基準が変わったことを受け、不動産業においての「アウト」と「セーフ」の見分け方はどこにあるのか、どのような点に注意をすればよいのかなど、実務における本人確認のポイントをQ&A形式で解説しています。
どうぞご覧ください。
「大規模ビル竣工ラッシュでも、満室稼働の中小ビル ～その理由は？ 後編」の記事を更新しました。
中小規模でも大規模ビルに負けない価値あるビルづくりを取り組む野村不動産の「PMO事業」とはどういうものか、ということについて前編ではリポートしました。
後編では、「PMO事業」を推進するために営業現場で第一線に立って活躍、いまや「PMOの顔」ともいえる存在になった人物のこの事業に取り組む姿勢、また同事業における今後の展開などをレポートしています。是非ご覧ください。
「大規模ビル竣工ラッシュでも、満室稼働の中小ビル ～その理由は？ 前編」の記事を更新しました。
2012年に入って、東京都心には続々と新しい大規模ビルが竣工、またそれぞれのビルが高稼働率でスタートをしています。対して、大規模ビルの竣工ラッシュのあおりを食って、新築でも空室増になるのでは、と危惧されているのが中小規模ビルです。
今回は、大規模ビルに負けない人気の中小規模ビルを展開する野村不動産のビル事業を紹介！
外観や設備といったハード面だけでなく、入居企業間の交流会などを通しビジネスチャンス拡大の機会を提供するといったソフト面でのサービスを手厚くするなど、そこにはさまざまな工夫がありました。あえて中小ビルに的を絞った事業を展開する同社のねらいとは何なのか…、前編、後編の2回にわたって紹介します。
「宅地建物取引主任者資格試験合格コース」 と「不動産コンサルティング技能試験合格コース」の販売を開始しました。
どちらの講座も、仕事を持つ方の学習を想定したカリキュラムとなっていますので、無理なく学習が進められます。
「不動産流通研究所Webショップ」からお申込みください。
Vol.205 “オランダの都市計画は自転車最優先？” の記事を更新しました。
オランダは、日本の九州ほどの広さの国。
だからというわけでもないですが、この国の都市計画は、なんともコツコツと長期的。
代表的なのが、自転車道路の整備です。
自動車が登場した20世紀初頭から、あえて自転車を主流にした都市交通政策を打ち出してきたという「オランダ」ですが、EU統合などにより最近はいろいろと問題も出てきているようです。 そんなオランダ都市事情をレポートします。
Vol.204 “母国語がない「ベルギー」という国は?” の記事を更新しました。
ベルギーと言えば、何を思い浮かべますか？
チョコレート、ワッフル、王室、ビール…etc.。うーん、意外によく知らない。「フランダースの犬」が出てくれば、結構「通」と言えるかもしれません。
ドイツ、フランス、オランダ、ルクセンブルクに囲まれた国。日本の九州ほどの小さな国ですが、この国の歴史や国家事情は複雑。そのため（？）か、言語もさまざまで、そこからいろいろな問題も発生しているようです。 そういうお国柄で、ベルギーの人たちはどんな暮らしをしているのか…。レポートします。
最新号2012年7月号の内容を紹介。ショップサイトでご購入できます。
東日本大震災をきっかけに「人との結びつき」や「コミュニティ」に対する意識が高まっています。それは「住」を担う、住宅・不動産業界でも例外ではなく、さまざまな商品づくりやサービスを提供をしようと積極的に動き始めています。
今回は、先駆的にコミュニティについて考え、住宅やサービスに落とし込み、高い反響を得ている各社に取材。「戸建住宅」「マンション」「区画内・エリア」「多世代」「共同生活型」という5つのコミュニティの切り口から紹介しています。
また、本誌創刊30周年記念企画の「国土交通省発足10年、重要施策の現在と未来」の連載も今回で第6回目、最終回を迎えます。
最終回は、「高齢者住まい法」についてレポート。介護保険制度スタートの翌年に施行された同法の趣旨と、多くの難題を乗り越えながら基盤作りを進めてきた行政の取り組み、今後の課題などを追っています。
どうぞご覧ください！
「元大工・アキュラホーム社長が自宅で実証実験を継続中」の記事を更新しました。
東日本大震災をきかっけに、日本のエネルギー事情も大きく変化しつつあります。今回はそんな中、自宅を実験棟に「都市住宅での快適なエコ暮らし」を実現させるべく、挑戦を続けている住宅メーカーの社長さんの取り組みを紹介。
すでに実験棟となる自宅も4棟目、ということですが、「買電」ゼロに挑戦したり、井戸を自ら掘ったり…、とその取り組みは目を見張るものばかり。実証を繰り返し、顧客によりリーズナブルに、快適に提供することを目指しています。どうぞご覧ください。
Vol.203 “コープ住宅（2）” の記事を更新しました。
前回に引き続き、アメリカの「コープ住宅」をレポート。
日本でも「コーポラティブ住宅」や「コレクティブ住宅」、「シェアハウス」といった共同住宅が増えてきていますが、徹底した自主運営の姿勢は、民主主義の発達している国ならでは。
お金持ちだって、有名人だって、住みたくても「No」と言われる事がある…。 今回は、そんなアメリカのコープ住宅の実情をご紹介します。
