アプリケーションの不動産ニュース一覧

2022/5/10

不動産ニュース 2022/5/10

旭化成G、社内ベンチャーによる新会社設立

旭化成(株)、旭化成ホームズ(株)は9日、旭化成グループの社内ベンチャーによる新会社(株)コネプラ(東京都千代田区、社長:中村 磨樹央氏)の設立を発表した。コネプラは、コミュニティ醸成支援、マンション運営支援、アプリ開発・OEM受託開発、コンサ...

2020/1/9

不動産ニュース 2020/1/9

マンション居住者向けに生活支援アプリ/東急不

東急不動産(株)は、同社マンション居住者の生活利便性を向上するアプリ「BRANZ(ブランズ)アプリ(仮称)」を開発した。マンションに実装するリビングの照明や浴室の湯張りといったスマートホームの操作のほか、住宅設備の取扱説明書の案内、マンション全...

2019/7/24

不動産ニュース 2019/7/24

分譲M入居者向けに専用アプリ/日鉄興和不

日鉄興和不動産(株)は24日、新築分譲マンション「リビオ」シリーズ全物件の入居者を対象に、専用スマートフォンアプリ「住まいのアプリ」の提供を開始した。住宅設備機器の取扱説明書の閲覧や住宅備品の購入、提携サービスへのアクセス機能などの利用を可能と...

2019/5/28

2018/12/4

不動産ニュース 2018/12/4

「VR接客」を26店舗に導入/宅都HD

(株)宅都ホールディングスは3日、宅都グループの不動産賃貸仲介店舗26店舗にVR接客を一斉導入した。360度VRコンテンツの開発を手掛ける(株)スペースリーのVRクラウドサービスと、VR最新デバイス「Oculus Go(オキュラスゴー)」を用い...

2018/8/7

不動産ニュース 2018/8/7

入居者の生活サポートアプリを開発/宅都HD

(株)宅都ホールディングスは、同社グループの(株)宅都プロパティと、(株)スマサポ(東京都豊島区、代表取締役:小田慎三氏)が共同開発した、管理物件入居者向け入居者専用アプリ「スマサポアプリ」の配信を開始する。宅都プロパティは、関西圏、首都圏を中...

2018/3/16

不動産ニュース 2018/3/16

尼崎の病院跡地で分譲マンション/地所レジ

三菱地所レジデンス(株)は17日、兵庫県立病院の跡地で開発を進めている分譲マンション「ザ・パークハウス 塚口」(兵庫県尼崎市、総戸数122戸)のモデルルームをオープンする。同物件は、阪急神戸線「塚口」駅徒歩9分に位置。

2018/1/10

不動産ニュース 2018/1/10

ロボットを用いた介護予防体操アプリを開発

(株)長谷工シニアホールディングスは、(株)長谷工アネシスと連携し、介護予防体操のアプリケーション「NAO版ゆうゆう体操」を開発。傘下である(株)生活科学運営と(株)センチュリーライフが運営する全国の老人ホーム23施設へ導入した。

2017/12/20

不動産ニュース 2017/12/20

入居後の問い合わせにAIが対応/大東建託

大東建託パートナーズ(株)は18日、スマートフォンアプリ「DK SELECT進化する暮らし」を全面リニューアルした。同アプリは、毎月の家賃等の確認や支払い方法の変更、住まい周辺の地域情報など、入居者の暮らしの利便性を高めるための情報を提供してい...

2017/11/8

不動産ニュース 2017/11/8

大京穴吹不、ARでホームステージング

(株)大京穴吹不動産は、自社仲介物件の案内時に、AR(拡張現実)技術を使ったホームステージングサービスを10日から導入する。同社は2014年から、仲介物件へのホームステージングサービスを導入。

  1. 1
  2. 2
  3. 3

検索オプション

※ 複数のワードを入れるときはスペースを空けてください

含む
含まない
検索対象
カテゴリ
並べ替え
期間

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2025年7月号
定住・関係人口増加で空き家も活用?
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2025/6/5

「月刊不動産流通2025年7月号」発売中!

「月刊不動産流通2025年7月号」が好評発売中です。購入はショップサイトから。
特集は、「事業者・自治体がリード!二地域居住」。
近年人口減少により地域の活力が失われていくという危機感を持ち、活気を取り戻すために二地域居住を促進させている地域が多くあります。今回は、そんな二地域居住に積極的に取り組んでいる事業者を取材。具体的な事例やその狙い、実際に表れている効果なども紹介しています。