アットホームの記事一覧

2018/10/30

不動産ニュース 2018/10/30

新築戸建て、平均成約価格は再びプラス

不動産情報サービスのアットホーム(株)は30日、同社ネットワークにおける、2018年9月の首都圏新築戸建てと中古(既存)マンションの登録・成約価格データを公表した。新築戸建ての登録価格は、首都圏平均で1戸当たり3,616万円(前月比2.3%上昇...

2018/10/29

不動産ニュース 2018/10/29

DINKSの自宅購入価格平均は4,179万円

不動産情報サービスのアットホーム(株)は29日、「共働き夫婦の実態」に関する調査結果を発表した。1都3県に在住する、住宅ローンを組んで自宅を購入した、子供のいない30~40歳代の共働き夫婦(男女548名)を対象に実施。

2018/10/25

不動産ニュース 2018/10/25

物件検討の長期化傾向が顕著に/RSC調査

アットホーム(株)等の不動産情報サイト運営会社で構成する不動産情報サイト事業者連絡協議会(RSC)は24日、都内で研修会を実施し、「不動産情報サイト利用者意識に関する調査」の結果を公表。同会幹事で(株)リクルート住まいカンパニーSUUMO編集長...

2018/10/23

不動産ニュース 2018/10/23

首都圏居住用賃貸、4ヵ月連続の成約減

不動産情報サービスのアットホーム(株)は23日、同社の全国不動産情報ネットワークにおける、2018年9月期の首都圏居住用賃貸物件の市場動向を発表した。同月の成約数は1万6,089件(前年同月比13.4%減)と、4ヵ月連続で前年同月比マイナス。

2018/9/27

不動産ニュース 2018/9/27

新築戸建て、平均成約価格は3,466万円

不動産情報サービスのアットホーム(株)は27日、同社ネットワークにおける、2018年8月の首都圏新築戸建てと中古(既存)マンションの登録・成約価格データを公表した。新築戸建ての登録価格は、首都圏平均で1戸当たり3,533万円(前月比1.1%下落...

2018/9/21

不動産ニュース 2018/9/21

首都圏居住用賃貸、3ヵ月連続の成約減

不動産情報サービスのアットホーム(株)は21日、同社の全国不動産情報ネットワークにおける、2018年8月期の首都圏居住用賃貸物件の市場動向を発表した。同月の成約数は1万4,080件(前年同月比6.1%減)と、3ヵ月連続で減少。

2018/9/14

不動産ニュース 2018/9/14

都心5区M価格、新築は全タイプで上昇

(一財)日本不動産研究所(JREI)は13日、「住宅マーケットインデックス2018年上期」の調査結果を発表した。アットホーム(株)と(株)ケン・コーポレーションが提供した賃貸・分譲マンション事例データを、新築・中古(既存)(築10年)別、大型(...

2018/9/5

2018/8/30

不動産ニュース 2018/8/30

新築戸建て、平均成約価格は3,514万円

不動産情報サービスのアットホーム(株)は30日、同社ネットワークにおける、2018年7月の首都圏新築戸建てと中古(既存)マンションの登録・成約価格データを公表した。新築戸建ての登録価格は、首都圏平均で1戸当たり3,572万円(前月比0.5%上昇...

2018/8/28

不動産ニュース 2018/8/28

首都圏居住用賃貸、成約数2ヵ月連続で減少

不動産情報サービスのアットホーム(株)は28日、同社の全国不動産情報ネットワークにおける、2018年7月期の首都圏居住用賃貸物件の市場動向を発表した。同月の成約数は1万6,572件(前年同月比6.3%減)と、2ヵ月連続で減少。

  1. 45
  2. 46
  3. 47
  4. 48
  5. 49

検索オプション

※ 複数のワードを入れるときはスペースを空けてください

含む
含まない
検索対象
カテゴリ
並べ替え
期間

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2024年4月号
市場を占う「キーワード」
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2024/3/7

「海外トピックス」を更新しました。

飲食店の食べ残しがSC内の工場で肥料に!【マレーシア】」配信しました。

マレーシアの、持続可能な未来に向けた取り組みを紹介。同国では、新しくビルを建設したり、土地開発をする際には環境に配慮した建築計画が求められます。一方で、既存のショッピングセンターの中でも、太陽光発電やリサイクルセンターを設置し食品ロスの削減や肥料の再生などに注力する取り組みが見られます。今回は、「ワンウタマショッピングセンター」の例を見ていきましょう。