JREITの不動産ニュース一覧

2018/8/15

不動産ニュース 2018/8/15

分配金は1万194円/FRI18年6月期

フロンティア不動産投資法人(FRI)は15日、2018年6月期決算を発表した。当期(18年1月1日~6月30日)は、営業収益102億4,000万円(前期比1.0%増)、営業利益54億円1,100万円(同1.5%増)、経常利益51億3,100万円...

2018/8/14

不動産ニュース 2018/8/14

分配金は7,245円/JPR18年6月期

日本プライムリアルティ投資法人(JPR)は14日、2018年6月期決算を発表した。当期(18年1月1日~6月30日)は、営業収益152億400万円(前期比0.4%増)、営業利益73億3,500万円(同3.1%減)、経常利益66億8,500万円(...

不動産ニュース 2018/8/14

8物件を848億で取得/GLP

GLP投資法人(GLP)は13日、8件の資産取得を決定した。「GLP新砂」(東京都江東区)、「GLP湘南」(神奈川県藤沢市)、「GLP大阪」(大阪市住之江区)、「GLP摂津」(大阪府摂津市)、「GLP西宮」(兵庫県西宮市)、「GLP滋賀」(滋賀...

2018/8/10

不動産ニュース 2018/8/10

分配金は2,046円/IGI18年6月期

いちごグリーンインフラ投資法人(IGI)は10日、2018年6月期決算を発表した。当期(17年7月1日~18年6月30日)は営業収益11億5,300万円(前期比103.6%増)、営業利益3億2,500万円(同105.2%増)、経常利益2億1,2...

2018/8/9

2018/8/3

2018/7/27

2018/7/19

不動産ニュース 2018/7/19

分配金は2,300円/HRE18年5月期

平和不動産リート投資法人(HRE)は17日、2018年5月期決算を発表した。当期(17年12月1日~18年5月31日)は、営業収益88億300万円(前期比49.7%増)、営業利益53億500万円(同107.5%増)、経常利益48億1,500万円...

不動産ニュース 2018/7/19

分配金は4,373円/NPR18年5月期

日本プロロジスリート投資法人(NPR)は17日、2018年5月期決算を発表した。当期(17年12月1日~18年5月31日)は、営業収益184億3,500万円(前期比4.4%減)、営業利益88億300万円(同14.8%減)、経常利益80億7,60...

不動産ニュース 2018/7/19

分配金は2,952円/HRI18年5月期

阪急リート投資法人(HRI)は18日、2018年5月期決算を発表した。当期(17年12月1日~18年5月31日)は、営業収益52億300万円(前期比6.1%増)、営業利益22億8,400万円(同6.3%増)、経常利益18億8,600万円(同5....

  1. 3
  2. 4
  3. 5
  4. 6
  5. 7

検索オプション

※ 複数のワードを入れるときはスペースを空けてください

含む
含まない
検索対象
カテゴリ
並べ替え
期間

新着ムック本のご紹介

防災・復興ハンドブック<改訂版>

不動産管理会社・
賃貸住宅オーナーのための
防災・復興ハンドブック
<改訂版>

自然災害に備えて!手元に常備しておきたい一冊です。 540円(税込・送料無料)

ご購入はこちら
NEW

?~\~H?~H~J?~M?~K~U?~T??~A?~@~Z

月刊不動産流通 月刊誌 2019年1月号

<好評連載中>

・解説:宅建業者が知っておくべき「重説」に関する調査実務
・事例研究・適正な不動産取引に向けて
・関連法規Q&A
・宅建ケーススタディ 日日是勉強
・WORLD VIEW 

価格 926円(税・送料込み) 年間購読 10,080円(税・送料込み)
※月刊不動産流通「MARKET INDEX」の修正データはこちらからご確認ください ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムック防災・復興ハンドブック<改訂版>

自然災害に備えて!手元に常備しておきたい一冊

価格: 500円(外税)

お知らせ

2018/12/5

「月刊不動産流通」最新号発売しました

 最新号2019年1月号の内容を紹介。 ショップサイトでご購入できます。

デジタル技術の発展は、日進月歩の世界。不動産業界でも近年、そうした技術を活用する動きがみられますが、果たして不動産業務はどう変わっていくのでしょうか?今回は、巻頭のグラビアページ「流通フラッシュ」と、特集で各社の取り組みを紹介します。
また、短期連載「郊外住宅団地の再生・活性化策を探る」もスタート!建物の老朽化や入居者の高齢化等の課題を抱える大規模住宅団地は少なくありませんが、URや住宅供給公社ではハード・ソフトの両面から課題解決を進めています。初回は「入居者の高齢化問題」にスポットを当て、取り組みをレポートします。