既存マンション、「80平米」「4LDK」人気に陰り
(株)Housmartはこのほど、コロナ禍前後の既存マンションに対するニーズの変化について、調査結果を公表した。同社が運営する既存マンションの売却等が行なえるアプリ「カウル」会員を対象とした調査。
(株)Housmartはこのほど、コロナ禍前後の既存マンションに対するニーズの変化について、調査結果を公表した。同社が運営する既存マンションの売却等が行なえるアプリ「カウル」会員を対象とした調査。
(一財)日本不動産研究所は15日、「住宅マーケットインデックス2021年下期」の調査結果を発表した。アットホーム(株)と(株)ケン・コーポレーションが提供した賃貸・分譲マンション事例データを基に、東京23区の新築・既存(築10年)マンションを、...
(株)不動産経済研究所は15日、2021年の分譲マンションの供給実績を基に、売り主グループ別の供給戸数ランキングを発表した。同社は、毎年2月に売り主企業の供給戸数ランキングを、「全国マンション市場動向」と合わせて発表しているが、グループで集計す...
不動産情報サービスのアットホーム(株)は15日、同社ネットワークにおける2022年1月の首都圏新築戸建てと中古(既存)マンションの登録価格データを公表した。新築戸建ての平均登録価格は、4,167万円(前月比0.1%下落)とわずかに下落した。
(株)リクルート住まいカンパニーは15日、2021年首都圏新築マンション契約者動向調査結果を公表した。01年より毎年実施しているもので、21年1~12月の首都圏新築分譲マンションの購入契約者を対象に調査。
国土交通省は11日、2021年度第3四半期の「建築物リフォーム・リニューアル調査」結果を発表した。調査対象期間は、21年10月1日~12月31日。
(株)東京カンテイは10日、2022年2月の主要都市圏別・新築小規模木造一戸建て住宅平均価格動向を発表した。敷地面積50平方メートル以上100平方メートル未満、最寄り駅からの所要時間徒歩30分以内もしくはバス20分以内、木造で土地・建物ともに所...
(株)矢野経済研究所は10日、2021年第4四半期および通年の「住宅リフォーム市場に関する調査」の結果を発表した。住宅リフォーム事業者へのヒアリングや文献調査によって市場規模を算出した。
(公財)東日本不動産流通機構(レインズ)は10日、2022年2月の首都圏不動産流通市場動向を発表した。同月の首都圏中古(既存)マンション成約件数は3,146件(前年同月比12.3%減)と、2ヵ月連続の減少となった。
三鬼商事(株)は10日、2022年2月の全国主要都市のオフィスビル最新市況調査結果を発表した。東京都心5区(千代田区、中央区、港区、新宿区、渋谷区)の平均空室率は6.41%(前月比0.15ポイント上昇)と4ヵ月ぶりに上昇した。