記者の目一覧

2018/9/18

記者の目 2018/9/18

不動産オーナーの「嫁」「婿」探し

2000年代から拡大の一途をたどっている「婚活ビジネス」市場。リクルート ブライダル総研の調査によると、17年の婚姻者のうち、婚活サービス(結婚相談所、婚活サイト・アプリ、恋活サイト・アプリ、婚活パーティ・イベントの4サービス)を通じて結婚した...

2018/9/11

記者の目 2018/9/11

過疎化進む海辺に誕生したコワーキングスペース

働き方改革の推進に伴い、コワーキングスペースの提供やサテライトオフィスの設置が活発化しているが、それらの多くは都心部や地方中核都市で供給されている。2月にオープンしたコワーキングスペース「ミナミマリンラボ」は、徳島県徳島市美波町という漁師町にオ...

2018/8/15

記者の目 2018/8/15

進化する愛犬同伴ホテル

(株)矢野経済研究所の調査によれば、日本の2017年度のペット関連市場規模は1兆5,135億円。ペットの飼育頭数は近年伸び悩んでいると言われている一方で、1世帯当たりのペット関連支出は増加しており、参入各社は高付加価値商品・サービスの提案に注力...

2018/7/26

記者の目 2018/7/26

マンションも「ZEH」の時代に

分譲マンションの付加価値競争は激烈を極めているが、その一方で行き詰まり感が見えていたのも事実。そうした中、新たな付加価値として期待されているのが「ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)」だ。

2018/7/23

記者の目 2018/7/23

地方で人気の買取再販商品

近年、人気を集めている買取再販型のリフォーム済み戸建住宅。しかし、地方都市では、新築物件との価格差があまりなく、価格面でのメリットを打ち出すことが難しいため、なかなか普及してこなかった側面もある。

2018/6/6

記者の目 2018/6/6

ここまできたIoT住宅

IoT技術の発展・導入で、われわれの生活から働き方まで大きく変化を遂げている。住宅においても然りで、これまでは当然不可能であったことが、続々と実現している。

2018/5/25

記者の目 2018/5/25

犬種限定の賃貸 “フレンチブルと住む家”

ミサワホーム(株)東京西支店は、「吉祥寺に、この犬と住むプロジェクト」を立ち上げ、その第1弾として2018年2月に戸建賃貸「フレンチブルドックと住む家」を竣工した。犬と暮らせる賃貸住宅はもはやそれほど珍しくないが、同物件はそこから一歩踏み込んだ...

2018/5/18

記者の目 2018/5/18

ミクストユースのまちづくり

本サイトや「月刊不動産流通」で既報の通り、三井不動産(株)が手掛ける複合再開発「東京ミッドタウン日比谷」(東京都千代田区、以下「日比谷」)が、3月29日華々しく開業した。六本木の「東京ミッドタウン」(東京都港区、以下「六本木」)以来、10年ぶり...

2018/5/14

記者の目 2018/5/14

シェアリングの発想でオフィス活用

全国の主要都市に多くある築年数が経過した中小ビル。そのままでは集客に苦戦しているビルが多いほか、現状は問題なくてもそのままでは将来的に競争力が落ちていく可能性が高いビルも多い。

2018/5/8

記者の目 2018/5/8

首都圏郊外にある、30分で行ける別荘地

千葉市を中心に不動産の仲介・管理、建設業を営む(有)グレイス商会(千葉市緑区、代表取締役:石濱喜充氏)は2012年に「グレイスの森」(千葉市緑区)をオープンした。県道から一本入った場所にある約1万5,000坪の面積を誇るその森は、樹木がほどよく...

  1. 10
  2. 11
  3. 12
  4. 13
  5. 14

検索オプション

※ 複数のワードを入れるときはスペースを空けてください

含む
含まない
検索対象
カテゴリ
並べ替え
期間

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2024年6月号
「特定空家」にしないため…
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2024/5/5

「月刊不動産流通2024年6月号」発売開始!

月刊不動産流通2024年6月号」の発売を開始しました!

編集部レポート「官民連携で進む 空き家対策Ⅳ 特措法改正でどう変わる」では、2023年12月施行の「空家等対策の推進に関する特別措置法の一部を改正する法律」を国土交通省担当者が解説。

あわせて、二人三脚で空き家対策に取り組む各地の団体と自治体を取材しました。「滋賀県東近江市」「和歌山県橋本市」「新潟県三条市」「東京都調布市」が登場します!空き家の軒数も異なり、取り組みもさまざま。ぜひ、最新の取り組み事例をご覧ください。